日本明慧

韓国メディアと民衆、法輪功への正しい認識へ


文/韓国法輪大法学習者
【明慧ネット】先日、韓国学習者は50日間に続く真相を説明する活動を経験した。今回の活動は韓国の学習者が法を正す過程での新しい起点として、韓国マスコミおよび多くの民衆が法輪功の真相を理解する積極的な役割を果たした。私たち学習者にとっても、今後いかに法に対する認識を高め、自分が背負っている責任を果たすかについて得難い大切なチャンスとなった。以下はこの50日間の情況である。

一.事件が発生したきっかけ

 2001年12月12日、韓国で強い影響力を持つ中央級の大新聞社が第10国際版に北京駐在の記者の“中国で孔子復活のブームが巻き起こっている”というタイトルの記事中、公然と法輪功を指名して攻撃、江沢民集団の邪悪な宣伝を繰り返した。

 今回の報道は、初めて韓国記者の立場から大法を攻撃したことで、直ちに韓国で大きな波紋を引き起こした。このような報道は間違いなく人々の大法に対する認識を誤った方向に導くもので、韓国の世論もこのような報道には驚いた。まもなく、この事件は韓国内で注目を浴び、特にマスメディアの焦点となった。

二.抗議に遭った新聞社は二日後“訂正”というかたちで片付けようとした。

 報道以来、直ちに韓国のマスメディアで話題となった。12月12日当日、大法を誹謗中傷したこの報道を読んだ後、学習者たちは直ちにその新聞社に電話をかけ、抗議を行なった。13日、2名の学習者が直接新聞社に行き、私たちの観点と立場をはっきりと述べた。このような情況下で大法を攻撃した文章を書いた北京駐在の記者は、13日慌しく国内本社に帰り、迅速に14日その新聞の第二版に“訂正”を載せることを決定した。

 14日、その新聞の第二版の小さなスペースに“訂正”を載せた。全文は次のとおりである。

 “反論報道:本社12日の報道‘中国で孔子復活のブームが巻き起こっている’に言及した評論について、法輪功側は‘法輪大法は心身ともに健康をもたらす修煉方法だ’と主張した”

 明らかに、その新聞社は“遺憾”或いは“お詫び”などの外交辞令のような言葉も言いたくなく、いいかげんにごまかして片付けようと思ったようだ。

三.韓国法輪功学習者の猛烈な抗議

 14日、その新聞社の第2版に載せた無責任な“訂正”は、韓国国内の万人あまりの法輪功学習者の反響を呼び、皆新聞社に問い合わせ、身をもった体験を紹介した。

 --- 14日当日、韓国法輪大法学会も直ちに八項目からなる声明文を発表し,裁判所への起訴を含む、あらゆる合法的措置をとり、法輪大法の名誉を回復し、我々修煉者の正当な修煉の権利を保護、マスコミと社会各界の人々が出席する千人大会を開いて、法輪功の名誉問題に対する公開弁論の案まで計画していた。

 --- 翌日、学会の八項目からなる声明文のポスターを、ソウル市内のほとんどの地下鉄口に張り、バス停などの至るところで学習者がチラシを撒いた。

 --- 14日晩から16日、韓国メディアおよび海外駐在の支局に、数千枚の韓国学習者が送った真相資料と学会の八項目からなる声明の電子メールが届いた。

 --- 言論仲裁委員会に仲裁の申請を出す一方、弁護士にお願いして、名誉毀損として起訴することも着実に進んでいた。

 一部の人は12日の“訂正”と、何日間か抗議電話が続くだけですべてが平穏に戻ると思い込んだ。今度こそ、韓国各メディアは法輪功学習者に真剣な態度をあらわさざるを得なかった。

四.報道五日後、その新聞社は再び“訂正”した。

“訂正”

“本新聞社は12月12日10版‘中国で孔子復活のブームが巻き起こっている。’という題名の報道中、法輪功の部分的な報道は製作過程上のミスによるものだ。現在‘法輪功のような******は中国当局の認識だ’このような本意に基づかない誤解に、韓国内の法輪功関係者に遺憾を表し、本社は法輪功にいかなる偏見もないことを表明する”

 明らかに、その新聞社の態度は変わっているが、12・12事件による世論および社会にもたらしたマイナス面を解消するまでには至ってない。これに対し、学会は解決の合理的な案を新聞社に提出した。

五.大法学習者は引き続きマスコミに真相を伝える

 世の人々に充分真相を伝えるため、韓国大法学習者は引き続き新聞社で真相を説明した。毎朝、記者が新聞社に来る前に、一人の法輪功学習者が大法の看板と真相ポスターを用意してこちらの主人と来客を待っていた。長い経験を持つ記者ならたぶん覚えていると思うが、このような真実性を欠く、異議のある報道は往々にして悲惨な暴力を招いた。かれらはこんなに静粛で威厳のある説明をまだ見たことがなかった。

 人々は時に大法ポスターをチラリと見たリ、時に三々五々腰をかがめてゆっくりと写真をみたりした。“こんなに寒いのに大丈夫ですか”と親切に言う人もあり、人々は積極的に学習者に話しかけてきた。

 学習者たちのたゆまない努力によって、かれらの大法に対する態度は変わった。学習者が記者たちに大法の資料を渡し、彼らに親切に真相を説明することに、新聞社の 警備員はまったく不可解であった:“うちの新聞社は法輪功を攻撃したのに、彼らはなぜ私たちにこんなに親切なのか!?” 今回の学習者たちの善行は、ふだん大法をあまり理解していなかった人々に大法を理解するチャンスを与えた。

 その新聞社の周囲に立ち並ぶビルディングは、ほとんどその新聞社と密接な関係のある世界規模の財団の会社である。財団の上層幹部はしょっちゅうその新聞社に出入りし、高級乗用車を止め、真剣にポスターを見た後立ち去るなどした。他の学習者はこの辺の会社の人々に真相を説明し、多くの人々は法輪功に対する理解と同情を表した。

六.新聞社は学会の声明文と学習者の真相を説明する文章を掲載することに同意した。

 ただの一週間ほどで、新聞社の内部、新聞社周囲の各財団から「法輪功は正しい、法輪功学習者はいい人だ!」などの声があがった。

 新聞社の主管は請江**の邪悪な宣伝が続けば、大法学習者により法廷の被告席につくこととなり、新聞社の名誉は厳重に打撃を受けることを認識するようになった。続く研究と討論の後、その新聞社は学会の提案に同意し、その新聞に、国内マスコミ宛学会声明文と学習者の文章を掲載した。よく目立つ版面に、学会が提供した文章が、そのまま原文で掲載された。このような決定を下した主な原因は、大法学習者への観察と、新聞社と周囲のある有名な財団が“法輪大法は正しい、法輪功学習者は慈悲的だ”という世論を形成したことにある。

 2001年12月27日《今日世論》週刊がその新聞社の国際部部長を取材した時、部長は率直に“今回の事件を通じて、法輪功の問題は非常に敏感で、報道は必ず慎重でなければならないと切実に感じた”と認めた。

七.学会の声明文の掲載は全国マスコミに大きな反響を呼んだ。

 2002年1月4日火曜日、大きな影響力を持つこの新聞社は第12版および第7版の目立つ所に、 “我々の国内マスコミが法輪功報道への立場”という学会声明文と大法学習者で教授の“法輪功は正法だ”という文章を掲載した。連日、その新聞社と法輪功は マスメディアと社会各階層の話題となった。

 その後、幾つかのメディアは、次々と学会の声明文を転載することを希望、幾つのメディアは法輪功学習者を取材し、さらにある新聞社はまる一ページの紙面で法輪功創始者李洪志先生の人物取材を掲載することを宣言した。

 1月4日、その新聞社の正しい報道は韓国正法のきっかけとなり、学会・各地区でも多忙を極めた。一日中、多くのマスコミからの連絡があり、ある中央級の新聞社は、うちの新聞社では法輪功を誹謗する文章を一言も書いたことがないと電話で宣言、別の新聞社は翌日第二版に学会声明文を掲載することを約束した。

八.MBCテレビが大法学習者を取材し、生放送することで法を正す過程で、第二の正法のクライマックスを引き起こした。

 1月10日午前11時10分、MBCテレビ局は約30分にのぼる、全国民が注目する法輪功問題への、ある教授と学会責任者の対談を生放送した。教授は流暢な言葉で法輪功を肯定的に評価、学会責任者もこのチャンスを利用し全国人民に真相を説明し法を広めた。生放送によって1月4日声明文の掲載以来、第二の正法のクライマックスを引き起こした。

九.“言論人協議報”がまる一ページの紙面で法輪功の文章を掲載することで、第三の正法のクライマックスを迎えた。

 引き続き、韓国言論人協会会長が大法学会責任者と会見し、現在一部マスコミが法輪功に対する歪曲的報道を転載することに関心を示している。会長は率直に、自身は法輪功に対する理解は不十分だが幾つかの関係資料を見たことがあり、人々に心身ともに健康をもたらし、さらにこんなに多くの人々が煉功しているのだから、別に悪いことなどないと理解を示した。さらに言論人として***がこんなに言うのだからなどの言い訳で受け売りするべきではないと言い、もし希望するなら まる一ページの紙面で学会の法輪功広告の掲載を提供すると学会責任者に伝えた。

 “言論人協議報”は韓国各マスコミおよび国内外の記者を対象にする、きわめて特殊で重要な機関紙として、直接、韓国の各メディアと記者たちに影響を与えている。

 2002年1月30日、韓国言論人協会機関紙“言論人協議報”第9版で“法輪功はいったい私たちに何を説明しているのか”というタイトルで広告を掲載した。“法輪功はこんなに私を変えた”というコラムで、五人の学習者“病院院長、企業社長、家庭主婦、博士、現役軍人”が法輪大法の修煉によって心身ともに健康になった事実を通じて真相を説明し、他に法輪功の紹介と五式の動作図などを掲載した。韓国法輪大法学会は5,000部の機関紙を全国各機関、団体、個人に輸送し、さらに多くの人々に真相を説明した。

十.今回の正法活動

 今回の50日間の活動は韓国で法を正す過程で、我々にとって非常に貴重な経験となった。韓国中のマスコミが注目し、全国規模で真相を伝えることで邪悪な江沢民の大法に対する誹謗中傷を韓国で一掃することになり、多くの民衆が大法に対する誤った認識から正しい認識へと、大法を理解するようになった。韓国マスコミ全体としても“火山が爆発した”に違いない。

 記者たちも驚き、真剣に考えざるをえなくなり、正義を主張し、法を得るようになった。各新聞社の多くの記者は自ら我々に連絡をとり、大法の資料を読み、煉功の動作を教えてもらった。その新聞社の中堅幹部の話によると12・12事件以来、その新聞社の相当の記者が《転法輪》を拝読しているようだ。1月4日、その新聞社は、目立つ箇所に学会声明文と学習者の“法輪功は正法だ”という文章を掲載したのも、このような背景と密接な関係があるかもしれない。