「万事執着無ければ 脚下に路自ずから通ず」について
文/中国の大法弟子
(明慧日本)ある時期、私は個人会社に勤めました。最初はそこで働く気がありませんでした。自分の修煉に影響が出るのではないかと心配していたのです。仕事を良くこなそうとすると、時間と労力を使うので、私の真相資料作りに影響するかもしれないと想像し、毎週の集団学法に参加する時間もなくなり、次元を向上させることもできないと思っていました。給料が同業者の社員と比べると高く、設立して半年経ったばかりの会社で、仕事も私の専門と合うし、環境がとてもよくて、助手もついています。最もよいことは家に近いことです。これらの条件は皆が捜し求めるよい条件ばかりでした。
それでも、私は迷わずにきっぱり断りました。お金がないわけでもなく、わざわざ貴重な時間を金と交換する必要がないと思っていたのです。しかし、同僚の連れ合いがそこに勤めているので、毎日数回電話を掛けてきて、助けてほしいと言ってくるので、断ることが出来ず、承諾しました。
もしかして、この件は私が考えているようなことではないかもしれないと考え直したのです。師父が按排されたこと或いは正法の進展に必要なことかもしれません。私は給料の500元アップを要求し、勤めたくない心境を表したのですが、会社は受け入れました。3日後、私は正式に会社に出勤しました。
私が入社すると、会社はすぐ難局を切り開き、数カ月連続の損失から巻き返し利益を上げることが出来たのです。しかも、各方面から好評も得ました。会社だけでなく、社会にも影響を与えました。専門技術以外にも、私の説明や表現能力を最大に発揮することができて、早くも収益と繋がりました。あの次期、来客が非常に多く、殆ど遠方から駆けつけてきたものばかりでした。
社会の道徳が破壊されつつある中で、大法弟子としての私は「真・善・忍」を基準にして自分を律することで、他人に害を与えるようなことをせず、社長にもしないように勧め、他人を害すれば、自分を害すると同じで、自分の利益を得ようとすると、鶏を殺して卵を取り出すように、企業の発展に繋がらないと説得しました。
そのとき、私達は良心のある中国人を基準に仕事をしていたのです。このような基準を実行できる企業は個人企業なら尚更のこと、国営企業もなかなか出来ることではありません。中共により道徳が破壊された今日、道徳の衰退した現象が至る所に見られるからです。
同時に、私は時を見て、同僚や助手と客、また社長にまで法輪功の真相を伝え、三退を勧めて脱退させました。それでも、私はここで働く理由を悟ることができませんでした。仕事をして会社に利益をもたらしながら、縁のある人を救い済度するだけでいいでしょうか? このようなことなら、普段もやっているではありませんか?
ある日突然、社長になぜ来客名簿を作らなかったのかと、聞かれたのです。私は愕然としました。名簿作りは受付の仕事で、名簿が必要だとしても、私の助手に聞くべきで、何故私に聞くのだろうと考える余裕もなく、この名簿作りを私がするようにと、社長が言い出したのです。
その後、助手が、「以前は名簿作りをしなかったのです。1日に数人しか来なかったことだし、あなたがこの会社に入ると、仕事も増えたし、来客も増えました」と話したのです。私はこの社長は経営の素人だと考えていました。
80日後、私は会社を辞めるときに、私が作った名簿には数千人の名前を書き記しました。同修の話によると、名簿の電話や住所はすべて辺鄙な地方で、明慧ネットでもそこには大法弟子が比較的少なく、真相資料も少ない上、中共のでっち上げたデマの宣伝により、そこの人々に危険が迫っていると報道したことがあると話したのです。これで、私はようやく、何故この会社に勤め、なぜ名簿作りをさせられたかわけが分かりました。これらは真相資料を得られない大事な中国人を救うためでした。
帰宅後、私は名簿を明慧ネットに送信しました。しかも、携帯電話にも入れて真相伝えに使うようにしたのです。その一つひとつの電話番号がその人物と繋がるだけではなく、その人の地域と多くの人と繋がっているからです。
私は師父が『洪吟』の中の「阻む無し」の中で仰った「万事執着無ければ 脚下に路自ずから通ず」の深い意味を悟りました。私達の今のある仕事、生活、すべての行動が衆生の救い済度と完全に密着しています。
私達は大法の一つの粒子で、法に基づいて執着を取り除き、無私無我になり、チャンスに身を任せ、師父が按排してくださった修煉の道を歩み続ければ、より多くの衆生を救い済度することができ、師父が按排してくださった救うべき衆生を救うことができ、自分が背負った責任を全うし、先史の誓願を果たすことも出来ます。
見た目からすると、私達が自ら進んで人を救い済度しているようですが、実のところ、私達は師父が按排してくださったことをしているにすぎないのです。
2010年3月13日
(中国語:http://www.minghui.org/mh/articles/2010/3/9/219489.html)
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