54,700名もの人が明慧ネットを通して、強制的洗脳をされたことは無効であると表明した

2002年1月31日
【明慧ネット】2002年1月31日付け本ウェブサイト特派員の報道によると、大陸の54,700名余りの人が明慧ネットを通して、中国政府職員により強制的洗脳をされたことは無効であり、再び法輪大法を修煉すると表明した。最新の統計によると、去年元日から現在までの13ヶ月間に、ネット上で声明を発表した人の数は、約54,700に上った。その内2001年元日〜10月末までの10ヶ月間で、約41,500の人が表明し、昨年11月1日〜今年１月末までの3ヶ月間では、約13,200名の人が表明した。この数字は江沢民政権の法輪功を消滅させるという画策が、完全に頓挫していることを明確に表している。
　各方面の資料によると、1999年の7月20日から、中国政府はネット関係者及びウェブサイト管理者を監視することに巨額を投資し、法輪功の良い面についての報道をする明慧ネットhttp://minghui.caと法輪大法の原著を掲載する大法ホームページhttp://www.minghui.org/book/に対して、二重三重の厳重なネット封鎖を遂行した。このようなネットに対する対策に加えて、江沢民政権の強権で推進した“肉体を消滅させ、経済的に困窮させる”という政策の下、大陸の法輪功学習者は経済的に疲弊させられ、コンピューターを使用出来る人の割合が大きく低下している。しかし、労働による矯正、逮捕、重罰の裁定、懲役を科せられること、ともすれば死に至る危険を顧みず、これら幾重もの困難を突破して、明慧ネットへの投稿に成功している。声明を発表する学習者は毎日絶えず、最も多い日は一日470名にも達している。更にインターネットが使えない学習者は、確固とした声明文を書き、公共の場に貼ることによって、その決意を表している。2001年10月のあるニュースによると、広州の三名の法輪功学習者は、明慧ネットを検出できなかったため、その声明文を大判のポスターにして、社員寮の隣接ビルと、青物市場などの公共の場所に貼り出した。専門家は、“決意を新たに強制的洗脳を否定した人の実数は、この数字を遙かに超えていることであろう”という見解を示している。