　【明慧日本2017年8月27日】年初以来、米国の「楊波」など、数人が二つの企業を登記し、米国の高官に真相を伝えるということを理由に、学習者をその企業に対する投資や株取引に引き込みました。これらの者は報酬を受け取り、先に株を始めた者ほどより高額の報酬を獲得していました。楊波の来歴は不明で、すでに一度ならず、大法の原則にひどく違反することを行いました。明慧ネット2013年2月27日の通告の中の「楊x」こそこの人物であり、楊波は中国の同修に機密情報を提供させ、学習者の生命の安否に直接影響が及びました。

　登記した企業とそれに加担した数人は、真相を伝えることを口実に学習者を引き付け、この企業のいわゆる素晴らしい前途を描き出すと同時に、利益で誘惑し、多くの学習者を引き付け加担させました。楊波たちの企業経営の形は、後から加入した学習者のお金を早期に加入した人に配るというもので、マスコミの運営に関わる学習者を力を注いで株取引に引き込み、さらに、マスコミの責任者に知られないように、と何度も繰り返し言いました。

　学習者のお金は貴重な大法の資源であり、学習者は生計を維持し、人々を救い済度しなければならないのですから、1円たりとも流用することは許されません。

　この数年、大法弟子は社会各方面に真相を伝え続けて来ており、そこには上流社会と主流社会も含まれています。大法弟子たちの心は人を救うことにあり、真相を伝えることによってうまい汁を吸おうなどと考えたことはありません。しかし、この企業は、マスコミの運営に関わる学習者が、この数年で積み重ねてきた主流社会とのパイプを利用して、楊波たちの企業のために、いわゆるコンサルティング業務を開拓しました。

　このような行い方はすでに大法の原則に大きく違反しています。当事者は大法の評判を回復し、損失の埋め合わせをしなければなりません。加担した者は、どれだけの金額を投じ、どれだけの金額を受け取り、誰が自分たちを株取引に引き入れたのかを、地元の大法学会へすぐに説明しなければなりません！

　当事者は「これは常人の会社であり、大法学会は干渉する権利を持っていない」などと弁解し、こういったことを言い訳にして誤りを正さない、といったことがあってはいけません。あなたたちは法輪大法の真相を伝えるということを理由に学習者を引き付け、もっぱら学習者を株取引に引き込み、学習者のお金で報酬を得たのです。学習者は自分たちのお金の行方を知る権利があります。米国の法律もこのような行為を保護しません。もしあなたたちが学習者であるなら、法の中の要求に基づいて行い、犯した過ちについて直ちに正してください！！

　さらに、同修の皆さんに対して注意しますが、なぜこのようなことに容易に騙されたのでしょうか？　ここまでの過程で疑わしいと感じなかったのでしょうか？　真相を伝える目的は人を救うことであり、このような企業の経営形態で、このような短時間に大量の収入を得て、報酬を得られるものでしょうか？　分配され受け取ったお金は、ほかの学習者のお金ではないのですか？　このお金をあなたは使うことができるのですか？

　学習者に様々な心があるために、さまざまな妨害が起こり得ます。ここ数年、各方面での教訓が多くあり、私たちは向上しなければなりません。今回の事を戒めとして、問題に遭ったら内に向けて探し、残された最後の道を、みなさんが平穏にしっかりと歩むことを希望します。

大法学会　　　　

2017年8月23日　　