文／中国の大法弟子　玉明

　【明慧日本2021年9月5日】最近、多くの会社がワクチン接種の義務化を発令しています。もちろん、私の会社も同じく発令しましたが、私は中国製のワクチンの効果と安全性について確信が持てないので、予防接種を受けないことにしました。

　私の接種状況を知った会社の上司は、私にこう言いました。会社の上司から、「あなたは、どこそこの病院に行って、予防接種を受けられない理由を書いた証明書をもらってきなさい。そうしないと大変なことになります、規律検査委員会が予防接種率を厳しくチェックしています」と言われました。

　私はワクチン接種の免除について問い合わせるために、当該病院に行っていました。この病院では、接種の免除申請を処理するための特別なワーキンググループが設置されています。責任者は病院の副院長です。

　私はこの副院長にワクチンを接種したくないことを説明し、免除証明書の発行をお願いしました。彼は「絶対にできないです」と言っていました。副院長はある書類を指して、「この書類には、どのような免除が認められるかが明記されています。この書類に載っていないものについては、証明書を発行できません。発行した免除証明書はすべて規律検査委員会が検証します。私たちは問題を処理することはできません」と言っていました。

　私は彼に尋ねました。「私が強制的に予防接種を受けさせられた後に何か問題が起きた場合、誰が責任を取るのですか？」

　彼はこう答えました。「今、国中の役人が責任転嫁をしようとしていますが、ご存知の通り...。私たちの病院は予防接種を担当しているだけで、予防接種に関連した結果を管理しているわけではありません」。

　ワクチンの副作用について、政府機関や雇用者が責任を負うことはないということがよくわかりました。病院は人々にワクチンを打つことだけを担当し、ワクチンを製造する製薬会社は政府から自由を与えられ、地方自治体や雇用者はワクチンを義務付ける上層部の命令に従っているだけだと主張しました。国立疾病管理予防センターを含む中央政府は、「任意」でワクチンを接種し、副作用が生じた場合は政府の責任を免れることに同意するという誓約書に全員が署名するよう強制されているため、責任を免れているのです。

　ワクチンを受けた人は、万が一副作用が出た場合、最終的には自分で責任を負うことになります。