【明慧日本2019年4月24日】（米国＝明慧記者・王英）米国アリゾナメディアは2019年4月10日の朝刊で「中国共産党の強制臓器収奪が米国に与える影響」について報道した。記事は、中国の臓器収奪はすでに米国医療界と臓器移植患者に影響が及び、もし中国の臓器収奪を知らずに、中国に臓器移植に行けば、臓器収奪の共犯になるリスクがあるとしている。
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調査研究員の話によると、世界は中国共産党の臓器収奪の行為に憤っているにもかかわらず、政治に異なる思想を持つ者の臓器を強奪して、当局は不当な利益を得ていると指摘した。
記事は「アリゾナ医学大学院は2019年4月19日、専門家を招き「中国共産党の臓器強制収奪が米国医学界、および臓器移植患者に与える影響」についての討論会を開催し、進行役はアリゾナ大学生物論理学および人文学主任、兼世界健康計画主任デービッド・ベイダ博士が務めるとしている。
同博士は「今回の討論会の主旨は、中国共産党の強制臓器収奪の暴行に対して人々の認識を高め、同時に医学倫理を議論する場を提供することです」、「海外で臓器移植を考えている人に、そのリスクを知ってもらい、臓器収奪で被害者になった人の処遇を知ってほしい」と話し、アリゾナ医学大学院の学生、アリゾナ州フェニックスの医者、および住民に中国共産党の臓器収奪を知ってほしいという。
博士はコミュニティの人々の参加を期待し、そうなれば中国共産党の臓器収奪に判断を下すことができると話した。
ユタ州医学大学院腫瘍学主任・ウェルドンギルクリーゼ准教授は、「中国共産党の強制臓器収奪の行為は系統的に行われている」、「これは政治の世界で行なわれている」と話し、「米国の医者と国民は真相を知らない情況下で、強制臓器収奪の共謀者になるリスクがある」と補足した。
准教授は、米国医療機構が中国の外科医を技術指導した後、彼らは帰国後不道徳な臓器売買の手術に参与しており、米国の国民は中国へ臓器を買いに行き、ジェノサイドの行為で臓器を獲得しているという。
臓器強制摘出に反対する医師の会（DAFOH）は、すでに国連や米国議会に中国共産党の強制臓器摘出行為を非難するよう求めた。2016年6月、米国下院で343号決議案が議会で通過し、中国の強制臓器収奪行為を中止するよう呼びかけた。この決議は「中国で発生している良心の受刑者から同意なく強制臓器摘出する行為、大量の法輪功学習者、その他の宗教および少数民族を含む」と懸念を表明した。
2018年11月、米国医学協会が開いた臨時総会で、臓器強制摘出に反対する医師の会の理事長である、トルステン・トレイ博士は参加者に、第二次世界大戦時は、医療の濫用があったが、しかし系統的に臓器を摘出して不当な利益を得る、ジェノサイドの犯罪は見たことがないという。
コロンビア特区医学会は米国医学会に決議を提出して世界の道徳のリーダ的な役割を確立した。米国下院で通過した343号決議案は、中国で行なわれている臓器収奪の停止を呼びかけた。医学会として臓器の濫用を阻止する手段を取らなければならないと、トレイ博士は話した。
移植医学論理の核心的な原則として、臓器移植は本人の同意の下で行なわなければならない。臓器強制摘出に反対する医師の会が持っている証拠で明らかになっているのは、中国の刑務所に拘禁されている良心の受刑者の同意を得ることなく臓器が摘出され、主に法輪功学習者から臓器を摘出しているという。
臓器強制摘出に反対する医師の会は、中国共産党の臓器収奪の犯罪の調査に尽力したことで、2016年のノーベル平和賞にノミネートされた。
討論会に出席を予定しているのには、カナダの人権弁護士のデービッド・マタス氏、米国移植外科医協会臓器移植基準委員会共同議長のウィンストンヒューイットジュニア博士が含まれる予定。
